「わたし、定時で帰ります」ドラマが始まりましたね。
働き方改革を推進する政府の後押しもあるのでしょうか？
私も職業柄、この手のテーマは無視できないので毎週視聴しています。
日本の企業の問題点が浮き彫りになっている、非常に良いテーマだと思います。
いまだに残業している人＝頑張っている人な日本企業
海外では残業ばかりしている人＝定時内に仕事を終わらせられない無能
という評価になりますが、日本は真逆です。
私も定時帰りの女／上司に言われたこと
私も定時帰りの女でした。
ドラマのように別に過去に体を壊したとか言うことではなく、
8時間も働いてるんだから十分だろ！これ以上無理。おうち帰りたい。家、ラブ！
明日でいいことは明日にしたいし、周りが残っているから帰りにくいなんて理由で会社に残るのがありえないと考えています。（この考えがありえないと言われそうですね）
以前に勤めていた昭和企業で、繁忙期に業務量が多く余裕なく働いていたところ、上司に呼び出されました。
「忙しい？そりゃそうだよ、アンタ定時で帰ってるんだもん。」
そして、給料分の働きもしていないと言われました。
残業するなりしてやる気を見せろ、とも。
残業すればやる気があるとみなされるの？定時で帰ってる私はやる気ないと思われてる？
それなりに効率的に仕事を回すように努力はしていました。やる気がなければ頼まれた仕事引き受けませんよ。それに、同じ仕事の内容をするなら、残業するよりも定時で終わったほうが良くない？会社からすれば残業代もかからないし…。
激しく違和感を覚えました。
効率よく仕事をこなすことは評価にはならないようです。
他にも「女のくせに気が利かない」だのいろいろ言われました。私も鵜呑みにして、「女なのに気が利かないダメな奴なんだ…」と落ち込んだりしました。
私と同じように悩んでいる若手社員の人がいたら教えてあげたい。そもそもその会社の教育がダメです。
働き方改革ってそもそも何
働き方改革と、ここ数年、世間でわーわー言われていますが、残業をなくす法律だとざっくり捉えてる人も多いなぁと感じています。
厚生労働省のホームページにはこのように書かれています。
| 「働き方改革」は、この課題の解決のため、働く方の置かれた個々の事情に応じ、多様な働き方を選択できる社会を実現し、働く方一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすることを目指しています。 |
「働き方改革」の実現に向けて-厚生労働省
要は、人それぞれ事情を抱えながら生きているのだから、それを尊重しましょうね。
無理に残業をさせたりすることはやめましょう、という話です。
残業を無くす／減らすはその過程の話なんです。
そして働き方改革にはもう一つ大きな枠組みがあり、それが
同一労働・同一賃金です。
職務内容や配置転換が同じように行われているのであれば、その人が時短勤務やパートタイマーだからと言って、給与の面で差をつけたり、短時間だからという理由で賞与を支給しないことをしてはいけない、という制度です。
令和時代の日本の働き方はどうなっていくのか
平成も終わり、令和に突入する頃となりました。
平成は過渡期でありながらも、まだまだ昭和の働き方・男女の性別分担意識が根強く残っていました。
令和では日本の働き方が大きく変革していく時代になるでしょう。いや、ならないと日本がヤバいです。
日本は未曽有の少子高齢社会を迎えています。いずれ年金の支給開始年齢は引き上げとなるでしょうし、そうなれば定年後も働く高齢者が増えることでしょう。
いよいよ働き手が少なくなれば、女性も高齢者も活用しようとする動きは今よりも活発になります。そうすると、会社の中はフルタイムで残業OKな人ばかりではなくなってくるでしょう。
出産育児や体力面の理由でフルタイムが難しい人を会社は受け入れざるを得なくなります。このように、最初は消極的な理由から始まると思いますが、うまくいけば、それがスタンダードになっていきます。
そういう意味で、令和は短時間で働く人、テレワークなどの在宅で働く人、またはその両方で収入を得る人が今よりも格段に増えると考えています。
私も現在、短時間労働の給与所得と在宅ワークの両方を実践しているところです。
フルタイム正規雇用、24時間戦えるモーレツサラリーマンは昭和の遺物です。平成が終わるころになってもそれに似たような働き方を半ば強要されていたのはちょっとしたホラーですが…。
いずれにせよ、旧来の働き方では通用しなくなります。
古いやり方にいつまでも捕らわれていると、日本に明るい未来はありません。
ダイバーシティ（多様性）が認められる世の中に。
私たちが変えていかなくてはなりません。
働き方についてはこちらの書籍にとても具体的に書かれています。
非常に良い本だったのでレビュー記事を書きました。
こちらのシリーズは非常にわかりやすいです。
会社の社長、人事担当の方にご覧いただきたいです。
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